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漢方・鍼灸のエビデンス確立などを提言-厚労省研究班(医療介護CBニュース)

 2009年度厚生労働科学特別研究事業の「漢方・鍼灸を活用した日本型医療創生のための調査研究」研究班(班長=黒岩祐治・国際医療福祉大大学院教授)は2月25日、漢方・鍼灸医学のデータを収集・分析し、科学的なエビデンスを確立することなどを盛り込んだ提言書を長妻昭厚労相あてに提出した。

 提言では、(1)体質に合った「オーダーメイド医療」実現のための基盤整備(2)生薬資源の安定的確保(3)国際ルール作りへの迅速・積極的な対応(4)国民への知識普及(5)施策推進のための組織的整備-の必要性を指摘している。
 (1)では、必要な対応として「科学的分析の推進(データの収集と解析)」と「人材の育成」を挙げた。
 「科学的分析の推進」では、漢方・鍼灸医学の基礎・臨床でのデータを早期に蓄積し、EBM(エビデンスに基づく医療)への転換を図るとの方向性を提示。具体的には、▽データ収集の仕組みを構築する▽データマイニングなどの手法による分析で、これまでの経験則を裏付けるような科学的エビデンスを確立する▽生薬と漢方製剤の品質を標準化する-ことなどが必要とした。
 また、「人材の育成」については、漢方・鍼灸に精通した専門家の層を厚くするため、医師の国家試験に漢方を含めることなどを提案。医師だけでなく、薬剤師や鍼灸師の研修の充実化などにも言及した。
 最後に(5)では、提言の内容を施策として推進していくためには組織的整備が必要として、厚労省の「統合医療プロジェクトチーム」の議論を進め、専任の担当部署をつくるよう求めた。また、政府に対しては、関係省庁を横断する組織的枠組みを早急につくるべきとしている。

 黒岩氏は同日の記者会見で、漢方・鍼灸に関するデータは活用されずに「眠っている」との認識を示し、「データを掘り起こして整理していくことが必要」と強調した。
 また、「一人ひとりの体質、体調に合わせた医療をすることは、西洋医学にも活用できるアイデア」と指摘し、漢方にかかわる医療のあり方を西洋医学に適用することは、効率的な医療を実現する上で「非常に大きな意味がある」と述べた。


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